疾患啓発（DTC：Direct to Consumer）とは？

疾患啓発（DTC）は、Direct to Consumerの略で、DTC広告やDTCマーケティングとも呼ばれます。製薬企業などが、直接、一般の方に向けて行うマーケティング・コミュニケーション手法の一つで、世の中に正しい疾患や治療の情報を届け、社会貢献につながる活動です。

従来、製薬企業などのプロモーション活動は、医師や医療機関スタッフを対象に中心に行われてきましたが、DTCでは、企業が直接一般の方に対して、疾患や治療法に関する情報を提供します。疾患の症状などを情報提供することで、疾患に気づいて医療機関を受診する患者さんが増え、自社製品の拡販につながります。

この記事では、疾患啓発（DTC）について解説します。

■参考資料：疾患啓発に関するお問い合わせ対応なら
→DTC疾患啓発コンタクトセンター｜シミックヘルスケア・インスティテュート（CHI）

疾患啓発（DTC）とは

DTCは「Direct to Consumer」の略です。製薬企業が製品関連情報を、医師・医療機関スタッフだけでなく、一般の方に直接提供するマーケティング・コミュニケーションの活動のことを指します。DTC広告やDTCマーケティングとも呼ばれます。

日本では、法律や適正広告基準などで細かく規制されているため、DTC広告では、製品名を出さずに疾患名や社名を主として情報提供を展開する例が多く見られます。

製薬企業は医療用医薬品を直接患者さんに販売できないため、DTC広告の内容は、主に疾患啓発となります。疾患の正しい知識を広めることで、潜在的な患者さんが、症状から疾患を知り、正しい知識を持って医療機関を受診するように促すことが目的です。

DTCのメリット

企業の認知度向上・ブランディング

DTCでは、医師・医療機関スタッフだけでなく、一般の方も含めた様々な方に情報が届きます。企業名の認知度が上がり、医師・医療機関スタッフに覚えてもらうことで、企業のイメージアップにも繋がります。また、特定の疾患に強みを持っているなど、企業の特徴を知ってもらえる可能性もあります。

また、一般の方・患者さんも、製薬企業の社名や特徴を知ることにより、処方された医薬品についての理解度アップ、信頼性の向上、アドヒアランス向上につながる可能性もあります。

※アドヒアランス：患者さんが治療方針の決定に賛同し積極的に治療を受けること

製品の売上アップ

DTCによって、間接的に自社製品の売上アップが期待できます。

疾患によっては、「自分が病気だと認識していない方」または、「認識しているが受診の必要性を感じていない方」といった、「潜在患者」の方が多い場合もあります。 潜在患者の方が、DTC広告を見ることによって疾患を知り、医療機関を受診するようになり、市場が拡大するためです。また、既に診断されている患者さんも、正しい知識を伝えることで治療へのモチベーションアップを促し、定期的な通院を促すことにつながります。

DTCの注意点

正しい情報が伝わるか

DTC広告は、製薬企業が制作して配信するため、広告に含まれる情報には、バイアス（偏り）がかかる可能性があります。例えば、過剰に効能・効果が強調され、副作用の情報が伝わりにくい場合もあるかもしれません。情報の偏りによって、誤った認識につながり、消費者が適切な意思決定を行えない可能性があります。

企業の信頼性を損ねないか

DTCによって、間接的に売上アップが期待できますが、売上を最優先にすると、過剰な広告などにより、一般の方・患者さん・医療機関スタッフにマイナスのイメージを与えてしまうかもしれません。

また、過剰に不安をあおる内容や、「必ず効果がある」といった誤った認識を与えてしまうことで、企業の信頼性を損ねるだけではなく、法律やガイドラインなどの関連法規に抵触する可能性もあるため、内容には注意が必要です。

医師と患者さんの関係に悪影響はないか

一般の方や患者さんが、DTCによって直接情報を得ることが増えると、患者さんが自己判断で通院や服薬をやめてしまったり、「自分はこの疾患に違いない」と思いこんでしまったりして、医師の指示に従わないなど、適切な治療が行えないおそれがあります。

製薬企業として、製品に関する正しい情報を提供し、一般の方・患者さんには、医療機関を受診して医師の指示に従うように促すなど、慎重に内容を検討する必要があります。

まとめ

疾患啓発（DTC）は、Direct to Consumerの略で、DTC広告やDTCマーケティングとも呼ばれます。製薬企業などが、直接、一般の方に向けて行うマーケティング・コミュニケーション手法の一つで、世の中に正しい疾患や治療の情報を届け、社会貢献につながる活動です。

DTCのメリットとしては、企業の認知度向上・ブランディング、間接的な売上アップなどが期待されますが、広告の内容にはいくつか注意が必要な点もあります。

製薬企業として、製品に関する正しい情報を提供するという姿勢を第一に、内容や手法を慎重に検討し、効果的に活用していくことが大切です。

シミックヘルスケア・インスティテュート（CHI）は、SMO（Site Management Organization：治験施設支援機関）のパイオニアとして、
医療機関における治験の実施・運営を20年以上トータルサポートしてまいりました。

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さらに「くすりの一生からひとの一生まで」をコンセプトに、新しいサービスモデルを創出し、
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